4 まとめ

 今回、 OECD勧告案の方向を日本国内でスタートさせ、Neuroinformaticsの研究情報ネットワーク構築を推進するために、国内外のNeuroinformaticsの現状調査を行い、その調査を踏まえて施策を検討した。

 現状調査については、Neuroinformaticsの現状を把握するため、誰もがアクセスできるという観点から、米国、欧州、日本において脳・神経科学研究情報を収集・公開している研究機関を対象にインターネットを利用した調査を行った。そして、インターネット上で公開されているNeuroinformatics資源について、その提供研究機関(研究グループ)、提供資源(データ、ツール、モデル)、提供サービスを整理し、Neuroinformaticsに関する資源リスト、及び研究者リストを作成した。

 我が国の脳科学分野において、Neuroinformaticsに関する研究者が、どのような資源を有しているのか、また、どのようなニーズや課題を抱えているのかの現況を把握するため、国内の主要な研究者についてヒアリング調査を行った。ヒアリング対象者として、理化学研究所脳科学総合研究センターのグループディレクタとチームリーダ、及びインターネット調査で選出した脳・神経科学分野の研究者である。

 調査の結果については、すでに公開されているNeuroinformatics資源の他、資源として公開可能性のあるシーズのリストを作成し、Neuroinformatics資源に対する要望についても整理した。また、ヒアリングで明らかになったNeuroinformatics発展の妨げとなる問題点についても整理した。

 これらの調査結果から明らかになった問題点を踏まえて、我が国におけるNeuroinformaticsを推進するための研究情報ネットワーク構築の施策を提言した。さらに、理化学研究所脳科学総合研究センターがNeuroinformaticsを推進するための施策を提言し、施策を実現するための方法を整理し、その費用を試算した。